投資総額1300億元以上、設計時速350キロ、初期の運転時速300キロ。北京から上海までわずか5時間。3日、鉄道部が「京滬高速鉄道（北京?上海間の高速鉄道）は年内に着工し、2010年開業を目指す」と発表し、強い関心を集めている。

■京滬高速鉄道の技術体系は？

中国国内の設備製造業のうち、機関車車両工業は、自らの開発に頼って需要をまかない、輸出も実現した数少ない業種だ。しかし中国の旅客車両の現在の最高時速は200キロに留まっているが、京滬高速鉄道の設計時速は一挙に350キロにもなる。中国の高速鉄道建設では、どんな技術体系を採用するのか？

鉄道部総設計士の何華武は記者の取材に対し「現在、全世界に時速250キロ以上の高速鉄道はのべ6300キロ程あり、多くの成熟した技術がある」と述べた。しかし、ドイツ、フランス、日本の高速鉄道とは異なり、中国の京滬高速鉄道は、南北方向、東西方向各4本ずつの幹線鉄道をバックボーンとする、中国鉄道網の一部となる。つまり、同線を走る列車は設定時速300～350キロの北京?上海区間だけを走るのではなく、さらに設定時速200～250キロの他路線にも乗り入れる。このため、鉄道網の総合的な調整系統に、より高い水準が求められる。

こうした独特かつ複雑な鉄道網の構造のため、京滬高速鉄道が外国の経験をそのまま使うことは不可能になった。むしろ国産主体とし、自主開発を進め、中国が知的財産権を有する高速鉄道技術の体系を形づくらねばならない。

京滬高速鉄道は、スタートラインから高水準を目指し、世界の最先端に狙いを定める。そして中国の鉄道が数十年にわたって蓄積した経験と資源を充分に利用し、独自技術の開発、既存技術の組み合わせ、消化?吸収した技術を土台にした二次的な開発に力を入れる。このうち、線路、橋梁、トンネル、排水路などの技術は、オリジナルの開発により、完全に独自の技術標準を作り、知的財産権を掌握する。通信、信号、牽引と電力供給システムは、既存技術の組み合わせによる開発を目指し、中国の旅客専用線向け統合システムの基準や要件を満たす。運行管理と旅客サービスは、中国の旅客専用線に見合った独自システムを作る。

高速列車の分野では、中国が自主的に研究開発した「中華之星」が既に時速300キロ以上に達しているが、高速鉄道での長時間運行するには、まだ不足点が多い。そのため、鉄道部は高速列車の導入、消化、吸収において「1?2?7モデル」を採用した。これは、1割は車両全体の輸入、2割は部品の国内組み立て、7割は国産化で車両をまかなう、という意味だ。同時に「先進技術を導入し、合同で設計?生産して、中国ブランドを作る」要求に照らし、技術の消化、吸収の後、再び独自開発を目指す。

2010年の京滬高速鉄道完成時には、中国は高速鉄道の完全国産化が実現するだけでなく、列車の型のプラットフォーム技術についても会得するだろう。世界の最先端技術を持ち、中国の自主ブランドであるCRH（中国高速鉄道）の機関車も発表する。

■北京上海間高速鉄道は、どのように資源を節約するのか？

全長1318キロの京滬高速鉄道（北京上海間高速鉄道）は、物価上昇などを考慮しない「静態投資」でみると１キロあたり1億元と予想される。北京、天津、上海のほか、河北、山東、安徽、江蘇の4省を経由する京滬高速鉄道は、中国の「中長期鉄道網計画」の中でも、投資規模が最も大きく、技術的価値も最も高いプロジェクトとなる。

鉄道部の技術責任者、何華武総工程師によると、資源節約型の現代的な交通体系を築くために、京滬高速鉄道には次の4つの段階で、創意工夫を凝らしている。

（１）中国の鉄道施工と機関車車両工業の現在の基盤を充分に活用したうえで、自主開発を全力で進めることで、京滬高速鉄道への投資を大幅に減らす。

韓国のソウル?釜山間412キロを結ぶ「KTX」は、総投資額160億ドル、1キロ当たりに換算すると約3億元とされており、京滬高速鉄道の1キロあたり1億元の投資額は、韓国のわずか3分の1となる。

（２）地価の高い中国東部地区の土地利用を節約するために、京滬高速鉄道はできる限り高架方式を採用する。たとえば、通常の線路の路盤は、排水溝を含めて最低でも40?の幅の土地が必要になるが、高架なら23?以内で済むという。簡単な試算によると、中国の旅客専用鉄道路線の輸送能力は、双方向4車線の高速道路の2倍に相当する一方、用地量は高速道路のわずか半分で済む。単位運輸量あたりの土地利用率は最も高い。

（３）京滬高速鉄道は電気機関車方式を取るため、従来のディーゼル機関車と比べ、大量の燃料を節約できる。

（４）京滬高速鉄道全線は、継ぎ目のないシームレス?レールと、路盤に砂利を敷かないノンバラスト軌道を採用する。鉄道の線路、電力供給、通信などの基盤設備も、低震動低騒音でエネルギー節約型、また妨害電波も少ない環境対策を行い、沿線への公害を大幅に減少させる。

「人民網日本語版」 2006年4月7日