米ルイジアナ州に住む女性記者、サラ?ボンジョルニさんは2年前、中国製品のボイコットを決心し、中国製品を購入しない生活を1年間実際に試してみた。実験を終えたボンジョルニさんは取材記者に対し、「生活上大きな不便を感じるはず。われわれは確かに中国製品の恩恵を受けている」と漏らした。

最近、ボンジョルニさんは1年間の一家の経験をありのままに記録した「メード?イン?チャイナなしの1年間：グローバル経済におけるある一家の生活冒険」という本を出した。

中国製品がない不便さ

ボンジョルニさんは特に明確な政治的傾向はなく、実験を行ったのも道徳観や倫理観によるものではなかった。また、「中国製品は危ない」とのうわさを気にかけていたわけでもなく、実験を行うことになったのは全くの偶然がきっかけだった。それは 2004年のクリスマスに受け取ったプレゼント39個のうち25個が中国製だったからだ。2005年1月1日、ボンジョルニさんは中国製品と別れを告げる実験を開始した。

1年の間には、忘れられない出来事が幾つかあった。

○出来事１：ある朝、電話で夫のズボンを購入しようと思い、生産地を尋ねたところ「香港製」だというので、注文した。しかし、インターネットで米中央情報局（CIA）ウェブサイトの「世界の概況」を調べたところ、「香港は中国の特別行政区」とあったためがっかりし、やむを得ず注文を取り消した。

○出来事２：夫がスーパーで空気注入式のプールを購入しようとしたところ、商品はすべて中国製だった。結局、ボンジョルニさんは（家族ではない）兄嫁に電話をかけ、代わりにプールを買ってもらった。

○出来事３：4歳の息子の靴が小さくなり、いくつかの売り場を回ったが、中国製の靴以外見つからなかった。2週間後、息子の足の指が靴からはみ出すようになったので、オンラインショップで68ドルを出して、イタリア製の運動靴を買った。隣人からは68ドルも払って子供靴を買うなんて、ぜいたくすぎると言われた。

米国の専門家：中国製品は市民に実益をもたらす

ボンジョルニさんが新書を出版した時期は、中米の経済貿易関係が微妙な状況にあった。中米戦略経済対話が3 回にわたり行われ、若干の成果はあったが、米議会の一部議員は我慢できず、中国に対する制裁を提案していた。

こうした中、米国の専門家と議員らの見方は異なっていた。このほど、米国の経済学者1028人は対中貿易赤字を理由に制裁措置を取ることに対し、共同で反対意思を示した。学者らは保護主義は米国に不利だと考えている。ボンジョルニさんが政治的傾向とは無関係に行った中国製品ボイコットは、市民がいかに中国製品に依存しているか、中国製品がいかに米国市民に実益をもたらしているかを物語った。

「メード?イン?チャイナ」は、米国の市民に安くて良質な商品を提供している。同時に米国にとっては中国も輸出市場だ。米国側の統計によると、2001年から05年までの4年間で、米国の対中貿易は118％の伸びを示した。年平均伸び率は21.5％で、米国の全世界に向けた輸出の伸びの4.9倍に相当する。

米国のネットユーザー：メード?イン?チャイナに感謝

中米間の貿易不均衡は表面的なもので、実際は両国が利益を受けている。この点は米国の経済学者も同じ認識だ。

米進歩政策研究所（PPI 、本部ワシントン）の貿易問題専門家、エドワード?グレッサー氏は、記者と雑談中に「中国製品で米国市民は利益を受けている。関税の引き上げや人民元切り上げは根本的な問題解決にはならない」と話した。グレッサー氏は「貿易不均衡が解決されるためには、米国経済が不振に陥り、市民の購買力が低下するしかない。ただ、これは双方にとって良くない。一部の商品は米国ではまったく製造できないもので、中国から輸入しなくても、他国から輸入しなければならない」と指摘した。

一般の米国人もそれぞれの見方がある。米紙シカゴ?トリビューンのウェブサイトでは、ボンジョルニさんのエピソードに対する関心が高い。マサチューセッツ州のアイボリートさんは、「これは私が読んだ中で最も差別に満ちた話だ。パソコン、ディスプレー、テレビ、玩具などの中国製品を使ったことがあるが、これらの商品は安価で性能が信頼できる。中国がくれたチャンスに感謝する」と書き込んだ。

「人民網日本語版」2007 年8月22日